米国の技術者向け求人サイトであるDice.comが実施した最新の雇用情勢調査によると、2009年末の現在、米国におけるハイテク業界の雇用環境はまだ活気があるとは言えない状況にあるものの、好転はしているようだ。

　Diceは、この調査結果をもとに、「技術者の新規雇用および管理職の求人は、この6カ月間にわずかだが増加した」と報告した。「2010年上半期は、採用人数を横ばいあるいは増加させる」と回答したのは回答者の45％で、50％にも満たなかった。反対に、48％が、「採用を減らす」と回答した。「採用を減らす企業はまだ多いが、今回の48％という結果は、雇用担当者10人のうち8人が採用を減らすと回答した2009年6月に比べると、大幅な改善といえる」とDiceは指摘した。技術分野についていうと、回答者の43％が、「2009年に人員削減をしなかった」とした一方で、57％が、「2009年に1回以上の人員削減を行った」と回答している。

　Diceで北米地域担当シニアバイスプレジデントを務めるTom Silver氏は、発表の中で、「雇用環境はさまざまで、変わりやすい状況にある。2010年もこうした問題は続くだろう。しかし、求人倍率は2009年1～3月期よりやや落ち着いてきているし、Diceの求人数も最低水準から増加する傾向にある。当社から見ると、わずかではあるがこうした需要と供給の増加は、技術者市場が安定しつつあることを示している」と述べた。

　調査結果によると、ハイテク業界の人員削減は最悪期を脱したかもしれない。実際、回答者の55％は、「6カ月以内に人員削減はないと思う」と答えており、「6カ月以内に人員削減を行う可能性が非常に高い」と考えているのは回答者の8％に満たなかった。さらに、回答者の80％は、「3カ月以内に1人以上を雇用したい」と答えた。

　Diceの調査から、米国の東部および南部に本社を置く企業が採用に最も前向きで、西部および中西部に本社を置く企業は、まだ採用に踏み切れていないことが明らかになった。また、医療および金融、行政関連の分野が2010年に最も求人が見込まれる分野として示された。

　ただし、Diceは、「技術者は、高い給与や迅速な採用を期待すべきではない」と忠告している。新規採用者に対して、10社のうちの9社は、「給与は前年と比べて横ばいか減少」としているほか、管理職を採用した企業の50％は、「前年の同じ時期に比べて、採用までには時間がかかる」と話している。

（Electronic News）